樺山愛輔とは? わかりやすく解説

樺山愛輔

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2026/01/03 08:21 UTC 版)

樺山 愛輔
かばやま あいすけ
生年月日 1865年6月3日
慶応元年5月10日
出生地 江戸幕府薩摩国鹿児島郡
没年月日 (1953-10-21) 1953年10月21日(88歳没)
死没地 日本神奈川県中郡大磯町
出身校 ウェズリアン大学
アマースト大学
ボン大学
所属政党 研究会
称号 従二位
勲二等瑞宝章
伯爵
配偶者 樺山常子
子女 樺山丑二(長男)
近藤泰子(長女)
白洲正子(二女)
親族 樺山資紀(父)
川村純義(岳父)
白洲次郎(娘婿)
在任期間 1946年6月10日 - 1947年5月2日
選挙区 伯爵議員
当選回数 3回
在任期間 1925年7月10日 - 1946年6月13日
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樺山 愛輔(かばやま あいすけ、1865年6月3日慶応元年5月10日〉- 1953年昭和28年〉10月21日)は、日本の実業家政治家華族

生涯

薩摩藩士・樺山資紀の長男として鹿児島に生まれた。1878年明治11年)、米国に留学。1885年(明治18年)、コネチカット州ウェズリアン大学に入学。[1]その後、1887年(明治20年)にアマースト大学に編入。アマースト大学卒業後はドイツボン大学に学ぶ。実業界に入り、函館どつく日本製鋼所十五銀行などの役員を務める。

壮年の愛輔

1922年大正11年)、父資紀(海軍大将伯爵)の死後、爵位を襲爵した。1925年(大正14年)7月10日に貴族院議員に選任され[2]1946年(昭和21年)6月13日まで務めた[3][4]1930年(昭和5年)のロンドン海軍軍縮会議には随員として参加。太平洋戦争中は、近衛文麿原田熊雄吉田茂、盟友の松平恒雄などと連携していわゆる「ヨハンセングループ」の終戦工作に従事した。1946年6月10日、枢密顧問官に就任し、翌1947年(昭和22年)に日本国憲法の施行により枢密院が廃止されるまで在任。公職追放となる[5]

末年の樺山愛輔

20年以上の滞米経験から米国内に多くの知己を持ち、日米協会会長や国際文化振興会顧問、国際文化会館理事長、ロックフェラー財団などの国際的文化事業にも携わった。

1953年(昭和28年)、死去。墓所は染井霊園

栄典

位階
爵位
勲章等
受章年 略綬 勲章名
1928年(昭和3年)11月10日 金杯一個[6]
1928年(昭和3年)11月10日 大礼記念章(昭和)[6]
1931年(昭和6年)5月1日 帝都復興記念章[6][10]
1931年(昭和6年)10月31日 勲三等瑞宝章[6]
1932年(昭和7年)10月1日 朝鮮昭和五年国勢調査記念章[6][11]
1934年(昭和9年)2月1日 御紋付銀盃[6]
1934年(昭和9年)4月29日 旭日中綬章[6]
1934年(昭和9年)4月29日 昭和六年乃至九年事変従軍記章[6]
1940年(昭和15年)4月29日 勲二等瑞宝章[6]
1940年(昭和15年)4月29日 支那事変従軍記章[6]
1940年(昭和15年)11月10日 紀元二千六百年祝典記念章[6]
1944年(昭和19年)1月15日 御紋付木盃[6]
外国勲章佩用允許
受章年 国籍 略綬 勲章名
1934年(昭和9年)3月1日 満洲帝国 大満洲国建国功労章[6]
1935年(昭和10年)9月21日 満洲帝国 満洲帝国皇帝訪日記念章[6]
1937年(昭和12年)10月7日 ベルギー王国 ゲーロンヌ勲章英語版グランオフィシエ[6][12]
1941年(昭和16年)12月9日 満洲帝国 建国神廟創建記念章[6]

家族

脚注

  1. ^ Bronson Potts, David. Wesleyan University, 1831-1910: Collegiate Enterprise in New England. Yale University Press, 1992, p. 345.
  2. ^ 『貴族院要覧(丙)』昭和21年12月増訂、貴族院事務局、1947年、33頁。
  3. ^ 『議会制度百年史 - 貴族院・参議院議員名鑑』25頁。
  4. ^ 『官報』第5828号「帝国議会」1946年6月20日。
  5. ^ 『朝日新聞』1947年6月22日一面。
  6. ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t u v w x 樺山愛輔」 アジア歴史資料センター Ref.A06051186300 
  7. ^ 『官報』第582号「賞勲叙任」1885年6月11日。
  8. ^ 『官報』第3672号「叙任及辞令」1924年11月18日。
  9. ^ 『官報』第1779号「叙任及辞令」1932年12月3日。
  10. ^ 『官報』第1499号・付録「辞令二」1931年12月28日。
  11. ^ 『官報』第2668号・付録「辞令二」1935年11月22日。
  12. ^ 『官報』第3233号「叙任及辞令」1937年10月11日。

参考文献

  • 衆議院・参議院編『議会制度百年史 - 貴族院・参議院議員名鑑』大蔵省印刷局、1990年。

外部リンク


日本の爵位
先代
樺山資紀
伯爵
樺山(資紀)家第2代
1922年 - 1947年
次代
華族制度廃止




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