古賀村
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2025/10/02 09:37 UTC 版)
| こがむら 古賀村 |
|
|---|---|
| 廃止日 | 1955年2月11日 |
| 廃止理由 | 新設合併 西彼杵郡矢上村、北高来郡古賀村、戸石村 → 西彼杵郡東長崎町 |
| 現在の自治体 | 長崎市 |
| 廃止時点のデータ | |
| 国 |  日本 |
| 地方 | 九州地方 |
| 都道府県 | 長崎県 |
| 郡 | 北高来郡 |
| 市町村コード | なし（導入前に廃止） |
| 総人口 | 3,497人 （国勢調査、1950年） |
| 隣接自治体 | 諫早市、北高来郡戸石村、田結村、西彼杵郡矢上村、喜々津村 |
| 古賀村役場 | |
| 所在地 | 長崎県北高来郡古賀村 |
| 座標 | 北緯32度48分01秒 東経129度57分31秒 / 北緯32.80031度 東経129.95869度座標: 北緯32度48分01秒 東経129度57分31秒 / 北緯32.80031度 東経129.95869度 |
| ウィキプロジェクト | |
古賀村（こがむら）は、長崎県北高来郡にあった村。1955年（昭和30年）に南隣[1]の戸石村および西隣[1]の西彼杵郡矢上村と合併し、東長崎町となった。
地理
- 山：井樋ノ尾岳、行仙岳、普賢岳、船石岳、松尾岳、津屋岳、四牛山
- 河川：八郎川、現川川、清水川、地蔵川、正念川、松原川
沿革
当村では天正年間からキリスト教の信仰が厚かったが、江戸時代に入り、厳しく禁教の取り締まりを受けた[2]。
- 1889年（明治22年）4月1日 - 町村制施行により、北高来郡古賀村が単独村制にて発足。
- 1945年（昭和20年）8月9日 - 長崎市への原子爆弾投下により、村内1,052人負傷[3]。
- 1955年（昭和30年）2月11日 - 北高来郡戸石村・西彼杵郡矢上村と合併し町制施行。東長崎町が発足し、古賀村は自治体として消滅。
地名
名を行政区域とする。古賀村は1889年の町村制施行時に単独で自治体として発足したため、大字は無し。
- 木場名（こば）[注 1]
- 中里名
- 松原名
- 向名
行政
町村制施行前
| 代 | 氏名 | 就任年月日 | 退任年月日 |
|---|---|---|---|
| 1 | 田中常三郎 | 1878年（明治11年） | 1879年（明治12年） |
| 2 | 田島倉治 | 1879年（明治12年）9月 | 1882年（明治15年）6月 |
| 3 | 赤瀬才治 | 1882年（明治15年）6月 | 1887年（明治20年） |
| 4 | 吉谷文作 | 1887年（明治20年） | 1889年（明治22年）5月 |
町村制施行後
| 代 | 氏名 | 就任年月日 | 退任年月日 | 備考 | 出典 |
|---|---|---|---|---|---|
| 1 | 田中光太郎 | 1889年（明治22年）7月4日 | 1901年（明治34年）12月26日 | [4] | |
| 2 | 鍬塚卯三郎 | 1902年（明治35年）1月21日 | 1910年（明治43年）1月30日 | 2・3代で重複している任期があるが 出典通りに記している。 |
|
| 3 | 田口八十治 | 1910年（明治43年）1月1日 | |||
| 4 | 松尾良吉 | 1939年（大正14年） | [5] | ||
| 最後 | 松尾忠孝 | 1947年（昭和22年）4月9日 | 1955年（昭和30年）2月10日 | 古賀村廃止 | [6] |
人口
| 年 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 1920年（大正9年） | 503世帯 | 2,533人 |
| 1925年（大正14年） | 486世帯 | 2,431人 |
| 1930年（昭和5年） | 476世帯 | 2,449人 |
| 1935年（昭和10年） | 488世帯 | 2,530人 |
| 1940年（昭和15年） | 560世帯 | 2,901人 |
| 1947年（昭和22年） | 665世帯 | 3,461人 |
| 1950年（昭和25年） | 627世帯 | 3,497人 |
産業
採炭
1851年（嘉永4年）から採炭が始まった。年間60トンを出炭したが、費用がかかり3年で中止された[8]。その後、1938年（昭和13年）に三崎鉱業が古賀炭鉱を開くが、矢上村の東望の浜（海水浴場）が汚染されたほか、学校に亀裂が入るなどの公害が生じた[9]。
脚注
注釈
出典
- ^ a b 市町村変遷パラパラ地図 完全版 長崎県 1955年2月1日
- ^ 大庭耀『切支丹史話』郷土研究社、1928年6月20日、240-242頁。
- ^ 長崎市役所 編『長崎原爆戦災誌 第三巻 続・地域編 終戦前後編』長崎国際文化会館、1985年3月30日、258頁。NDLJP:12398131。
- ^ a b 長崎県北高来郡教育会 編『北高来郡誌』名著出版、1974年6月20日、158頁。NDLJP:9769260。
- ^ 『市町村治績録』日本自治協会、1929年6月25日、長崎県18頁。
- ^ 『自治ながさき20年の断章』長崎県市町村自治振興会、1969年4月25日、250頁。NDLJP:9634127。
- ^ “【第20表】市町村別累年世帯数・【第21表】市町村別累年総人口” (xls). 第5版（昭和31年）長崎県統計年鑑. 長崎県. 2025年8月18日閲覧。
- ^ 長崎市史編さん委員会 編『新長崎市史 第三巻近代編』長崎市、2014年3月27日、475頁。国立国会図書館書誌ID:025366089。
- ^ 長崎市史編さん委員会 編『新長崎市史 第三巻近代編』長崎市、2014年3月27日、475-476頁。国立国会図書館書誌ID: 025366089。
参考文献
- 角川日本地名大辞典 42 長崎県
関連項目
- 長崎県の廃止市町村一覧
- 長崎市の地名
- 東長崎
- 古賀（その他の用法）
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