ワーク・ライフ・バランスの向上を通じた労働者・夫婦・親子の健康支援に関する研究

JOURNAL OF THE JAPANESE ASSOCIATION OF RURAL MEDICINE, 2004

甲南女子大学大学院論集 人間科学研究編 Konan Women S University Graduate Studies in Human Sciences, 2003

創薬等ヒューマンサイエンス総合研究事業重点研究報告 平成10年度 第3分野 医薬品等の評価・試験方法の開発に関する研究, 1999

The Proceedings of the Annual Convention of the Japanese Psychological Association

2002

本稿は、イギリス・ブレア政権におけるニュー・ディール政策について、特に若年向けの失業者支援政策と地域雇用におけるその新たな役割について先導的な事例から知見を得ることを目的としている。 若年向けニュー・ディール政策は、97年総選挙で勝利した労働党が、6ヶ月以上失業している18歳から24歳の男女を対象に、就職活動、再訓練などを支援するために98年から導入した政策で、個人アドバイザーによるきめ細かなサービスを特徴としている。 このニュー・ディール政策は地域レベルで実施され、したがってその地域の産業、教育等の機関とのネットワーク作りが重要である。本稿ではロンドンのランベス地区を中心としていくつかの地域のケースを取り上げ、雇用福祉政策がどのような対象にどのような影響を与えているかについて、一定の評価を試みる。結論としては、パートナーシップは形成過程が重要であり、「提携ないし共同関係の疲弊」といったパートナーシップの形成、運営上での問題を避ける必要があることが指摘できる。また、ニュー・ディール政策はマクロ的、長期的な影響を測るには規模が小さく、政策実施からの時期の問題があるが、各個人レベルでみれば、既に好影響が表れているといえる。 最後に本稿の今後の展望として、欧州連合(EU)での労働政策の統合過程の中での位置付けを試みる。98年よりEUで導入された「ルクセンブルクプロセス」という欧州雇用戦略に基づく各国の政策協調プロセスでも、イギリスのニュー・ディール政策は積極的にアピールされている。このようにニュー・ディール政策は、欧州における、EU、国家、地域の間でのパートナーシップ形成にも貢献しているといえる。

2005

Nippon Ronen Igakkai Zasshi. Japanese Journal of Geriatrics, 1994

2015

2005

2005

2008

研究期間:平成18-19年度 ; 研究種目:若手研究(スタートアップ) ; 課題番号: 1883004

SANGYO EISEIGAKU ZASSHI, 2004

2011

Kyoto University (京都大学)0048新制・論文博士博士(社会健康医学)乙第12600号論社医博第6号新制||社医||7(附属図書館)29130京都大学大学院医学研究科医学専攻(主査)教授 中山 健夫, 教授 中原 俊隆, 教授 横出 正之学位規則第4条第2項該

The Proceedings of the Annual Convention of the Japanese Psychological Association

Geriatrics & Gerontology International, 2013