名古屋商科大学（愛知県日進市）は、2026年度入学者を対象に、新入生全員へアップル社製ノートパソコンを無償で譲渡する。同大学では1985年より、学生の学修環境向上と入学時の経済的負担軽減を目的としてパソコン無償譲渡制度を開始し、現在まで毎年継続して実施している。
近年、多くの大学では入学時にノートパソコンの購入が必須または推奨されており、その費用は15万円前後に及ぶケースも少なくない。さらに、レポート作成や授業で必要となるMicrosoft Officeなどのソフトウェア費用も学生・保護者の負担となっている。これに対し名古屋商科大学では、ノートパソコン本体だけでなく学修に必要なソフトウェア環境を大学側で整備して無償で提供することで、入学時に発生しがちな初期費用を大幅に軽減している。なお、譲渡する機種および仕様については、アップル社の製品ラインナップ変更等により変更となる場合がある。
また、学生が安心してノートパソコンを利用できるよう、IT専門家による支援体制も整えている。学内のアクティブラーニングセンターでは、パソコンの故障や不具合、基本的な操作方法などについて専門スタッフが対応するほか、ワークショップや相談対応を通じて学生のIT活用を日常的にサポートしており、ITに不安を感じる学生でも、入学直後から安心して学修に取り組める環境を整えている。初年次必修科目「情報リテラシー1・2」では、論文の作成方法、インターネットの適切な活用方法、表計算ソフトやプレゼンテーションソフトの実践的な使い方を学び、大学での学びに必要な基礎的な情報活用能力を身につける。
名古屋商科大学は、入学時の経済的負担軽減と、IT専門家による手厚い支援体制を両立させることで、学生が安心して学びに集中できる学修環境を今後も提供していく。
参考：【名古屋商科大学】2026年度新入生全員へアップル社製ノートパソコンを無償譲渡 快適なキャンパスライフを支えてくれる1台
