米国株の回復力はすごいが他の国も回復している

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米国企業の4割がトランプ・ショックの日からの騰落率がプラ転していると日本経済新聞が報道しています。

トランプ大統領の相互関税発表後も米国株は強い回復力を示し、上場企業の約4割が1ヶ月間でプラス転換。この背景には対中関税への融和的姿勢と一部企業の関税活用がある。古着ECのスレッドアップやレンタカー大手ハーツは関税の恩恵で株価急上昇。ただし中長期的には在庫制約や消費冷え込みのリスクが残る。
（Claudeによる上記記事の要約）

トランプ大統領の相互関税政策でなにやらめんどくさいことになっている米国ですが、一時暴落した株式市場の方は、はやくも回復してきているようです。こういうのを見ていると、個々の企業はいろいろあれど、株式市場は粘り強いなとあらためて思い知らされます。

ただ、オルカンなど全世界株式に投資するインデックス投資家としては、こういう米国礼賛報道の時に、米国以外の国がどうなっているのかもあわせて知っておきたい。米国だけでなく、主要国別のトランプ・ショック後の株価回復状況を調べてみました。


これを見ると、米国株の回復力もなかなかのものですが、英国株はそれ以上の回復を見せていますし、インド株も米国と同等の回復力を見せています。日本株は…まあがんばれ。

この現象は、全世界株インデックス投資の有効性をあらためて示しているといえるでしょう。米国中心であってもそれ以外の国も含めて国際分散投資することです。

また、今回の事例は「マーケット・タイミング」の難しさも示しています。「トランプ・ショック」に慌てて売却した投資家は、相場の底と見られる4月9日にすばやく買い戻せたのでしょうか。まだまだ下がると身構えているうちに市場回復を取り損ねたうえに、高値で買い戻しているということはないでしょうか。

市場の短期的な動きに一喜一憂せず、全世界株式インデックスファンドを定期的に積み立ててバイ&ホールドするインデックス投資が、このような予測不能な政治的変動、株式市場変動の中でも有効に働いていると実感します。

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