同じデータでも、見せ方によって印象が180度変わるので要注意

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日本経済新聞に「20代正社員、4分の1が『子どもほしくない』」という記事が掲載されていました。


詳しくは上記記事をご覧いただきたいのですが、マイナビが発表した20代の正社員を対象にした意識調査によると、4人に1人が子どもを持つことに消極的で、「お金が足りない」「増税・物価高の中、自分のことで精いっぱいで育てる責任が持てない」などの理由が目立ったとのこと。

これですね、データは正しいとして、データの評価に調査会社とメディアの「意図」が見え隠れしているので要注意です。

①20代の25％が子どもを持つことに消極的
②20代の75％が子どもを持つことに積極的

上記の①②ともに、同じデータの評価ですが、①だとネガティブなニュースに見えますし、②だとポジティブなニュースに見えます。同じデータでも、読者が受ける印象は「書き手がどう見せたいか」により大きく変わります。

マイナビと日本経済新聞はネガティブなニュースにしたかったのでしょう。75％は積極的であるという現状にふたをして、20代の25％が子どもを持つことに消極的とダメ出しをして、「企業は若年層に対して、賃金の調整だけでなく、リスキリングやキャリア支援を積極的に提供することが求められます」とマイナビの自社の事業展開に繋がるような評価をした。ネガティブなニュースほど売上が上がるメディアもそれに乗っかった。そういうことだと私は考えます。

個人的には、20代の75％が子どもを持つことに積極的であることは喜ばしいことだと思います。逆に、もし20代はほぼ100％が子どもを持つことに積極的であるべきという考えがベースにあるのだとしたら、その方が怖い。

ドラッカーの経営理論やメンタル・カウンセリングの考え方として、コップに水が半分入っているのを「もう半分しか残っていない」と考えるか、「まだ半分残っている」と考えるかという「水理論」をよく見ます。ものの見方で結果が変わるという話です。でも、今回は半分ではありません。4分の3＝75％もある「子どもを持つことに積極的」という方のデータを軽視してはいけないと私は考えます。

同じデータでも、見せ方によって印象が180度変わる事例として、記録しておきます。

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