「なぜGDPと株価は相関性が⾼いと⾔われているの︖」という気になる問いに対する答え

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「なぜGDPと株価は相関性が⾼いと⾔われているの︖」という気になる問いに対する答えが、三井住友DSアセットマネジメントのWEBサイトに掲載されていました。


詳しくは上記記事をご覧いただきたいのですが、要旨だけ無理やりまとめると、「GDPの多くを占める個⼈消費が活発化することで、企業の業績向上が⾒込まれるため」というのが三井住友DSアセットマネジメントの答えでした。

実際に過去のデータを見ると、たしかに世界の個人消費支出の伸びとともに世界株式（MSCI ACWI）も上昇してきているように見えます。きれいなグラフもありましたので引用させていただきます。


データ期間の途中には2008年リーマン・ショックや、2020年コロナ・ショックなどによる株価下落もあり、完全に比例しているわけではありません。ただ、個人消費支出の伸びと世界株式の長期的なトレンドは似ています。

上記記事では、「20年後の2040年には約92億⼈にまで増加すると予想されており、今後も世界の経済成⻑が続くと⾒込まれます」といった具合に、主に人口増加による経済成長が世界株価の上昇要因と見ているようです。

納得感と安心感があります。

それでは、もし仮に人口増加が止まり、経済が成長しなくなったら世界株式はもう下がるしかないのでしょうか。必ずしもそうとは限らないと私は思います。

リスク・プレミアムが存在すると考えられる資産クラス（世界株式など）にリスクを取って投資することで、リスクフリーレート（長期国債利回りなど）よりもそれなりに高いリターンが期待できるという考え方です。この理屈だと、たとえGDPや個人消費支出が伸びなくても株価は上がります。実際に、長らく人口が減少している欧州の国々ではその後も株価は上がっています。

もっとも、経済成長する方がよいのは間違いない。経済が成長する良好なファンダメンタルズを土台に、企業の業績が向上し人々の暮らしが充実する中で、投資によるリスク・プレミアムの積み上げでリターンを得られるのがベストだと思います。

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