日本のアニメーションが空前のブームに沸いています。劇場版「名探偵コナン」は3年連続で興行収入100億円を突破、「鬼滅の刃 無限城編 第一章 猗窩座再来」は日本映画史上初の全世界興行収入1000億円の大台に乗せました。 　しかし、テレビアニメを中心に製作費は高騰しており、当たり外れのリスクが大きくなっています。今の状況はモバイルゲーム業界とよく似ており、バブル崩壊の懸念もあります。 　帝国データバンクによると、2024年のアニメ制作市場は前年比4.0％増の3621億円で過去最高を更新しました。2023年は24.7％も増加していましたが、さらに数字を伸ばしました。 　テレビや映画だけでなく、動画配信サービスが台頭したことで需要が旺盛に。アニメ制作会社が海外企業と取り引きしている割合は45.2％で、2023年比で4.4ポイント増加しています。NetflixやAmazonなどアメリカのプラットフォーマーと契約する制作会社が増えているのです。 　ただし、アニメの放映本数は2016年の361本をピークに減少しており、2023年は300本でした。2023年のアニメ制作市場はおよそ3482億円。ピークの2016年は2000億円台でした。つまり、1本あたりの製作費が上昇していることになります。 　かつての一般的な30分アニメは1話1000万円から1500万円程度とされ、現在は作品規模等で幅があるものの、2000万円から3000万円規模に上昇しているとの見方が多く、13話で1億円台だった製作費が2億円台後半から4億円近くまで達してしまうのです。 　アニメ制作は膨大な人が関わるため、費用の大半は人件費。かつてアニメ制作は“やりがい搾取”などと呼ばれ、低賃金で働いていたことで有名でした。最近はアニメ制作者の平均年収は上昇しており、少しずつ労働環境は改善されつつあります。つまり、制作費が上がっていることは業界にとってポジティブな側面が大きいのです。 　一方、アニメはテレビ放送だけでなく、動画配信、映画化、マンガ化、DVD販売、ゲーム化、キャラクターグッズ販売など収益化の手段は多様化しており、ヒットIPの影響力は増しています。ハイリスクハイリターンなビジネスに拍車がかかっているのです。 　恐ろしいのは、制作費の高騰に対するアニメ需要が失われること。ヒット確率が下がり、制作費の回収ができずに企業の投資意欲が減退するという、悪循環を招きます。