「ウィンドウズ」買い替えの反動

２０２５年のパソコン（ＰＣ）市場は活況を呈した。米国政権の関税政策が二転三転しＰＣ業界も翻弄（ほんろう）された１年だったが、米マイクロソフトの基本ソフト（ＯＳ）「ウィンドウズ１０」の１０月のサポート終了や、教育現場のデジタル化を進める「ＧＩＧＡスクール構想」が需要を喚起した。一方、２６年は２５年からの反動減が見込まれるほか、部材価格の上昇も懸念材料だ。ＰＣメーカーは難しいかじ取りを迫られている。（阿部未沙子）

半導体調達難、価格上昇の流れ

米調査会社のＩＤＣが２５年１０月に公表した調査によると、同年７―９月の世界のＰＣ出荷台数は前年同期比９・４％増の７５８０万台。市場の占有率では首位が中国レノボ、その後に米ＨＰ、米デル・テクノロジーズが続く。また、ＭＭ総研（東京都港区）は、同年１１月末時点で２５年度の国内ＰＣ出荷台数を前年度比２９・６％増の約１７５０万台と予測した。

理由の一つがウィンドウズ１０のサポート終了だ。２５年１１月、ヨドバシカメラ新宿西口本店（東京都新宿区）を訪れると、サポート終了を踏まえた買い替えを呼びかける幕が掲げられていた。同店では同９―１０月に買い替えが増えたという。パソコン専門チームの田村知也グループリーダーは「ウィンドウズ１０のサポート終了を受けて、セキュリティー面を気にする顧客が多かった」と振り返る。

２５年の需要の盛り上がりを経て、２６年は反動減が見込まれる。ＭＭ総研は２６年度の国内ＰＣ出荷台数を前年度比３０・４％減の約１２１７万台と推測する。特にＰＣ価格の上昇は、消費者の購買意欲をそぐ一因となる。

例えば、部材価格の上昇はＰＣ価格の上昇に追い打ちをかける。データセンター（ＤＣ）の建設が相次ぐ中、「メモリーとソリッド・ステート・ドライブ（ＳＳＤ）がＡＩ（人工知能）関連（の需要）に取られている」（中村成希ＭＭ総研取締役研究部長）とし「（半導体メーカーは）ＰＣ向けの供給を絞っている」（同）とみる。

さらに中村氏は「２６年は顕著にこの傾向が表れる」と推測。実際シャープは、メモリーをはじめとした部材価格の上昇を営業減益要因に挙げるなど影響を見込む。中村氏は「ＰＣ価格が最低でも１割は上がるのではないか」と見解を示す。

一方、ＰＣ価格の上昇は付加価値の向上とも受け止められる。ＰＣメーカーが引き続き注力するのはＡＩＰＣ。ＡＩＰＣはＮＰＵ（ニューラルネットワーク・プロセッシング・ユニット）を搭載したＰＣを指すことが多い。ヨドバシカメラ新宿西口本店の田村氏は「ＡＩＰＣの知名度の高まりを感じる」と話す。ＰＣ各社のＡＩとの関わり方が注目される。