「ジャパンモビリティショー（ＪＭＳ）２０２５」が１０月３０日－１１月９日に東京・有明の東京ビッグサイトで開催される。未来のモビリティーに触れられ、自動車のファン、技術者だけでなく子ども、ファミリー層らが幅広く楽しめるショーとなりそうだ。ＪＭＳ開幕前に、自動車業界を取り巻く現在・過去・未来を予習しよう。

自動運転の実現にむけた技術開発は自動車メーカー各社で加速する。車にあらたな機能をアドオンするため、さまざまなテック企業との協業も進むなど、次世代の車の競争力を担う技術と位置付けられている。

先行するのは米テスラや中国の新興メーカー。一般道での実証も盛んだ。センサーやカメラに加え、要となる大量のテキストデータを学習して構成するＡＩ（人工知能）「大規模言語モデル（ＬＬＭ）」などをフル活用。刻々変わる道路環境を車自身が認識・判断して制御する。

国内メーカーも負けず技術を磨く。日産自動車は横浜市内などで実証中だ。電気自動車（ＥＶ）「リーフ」をベースにカメラやレーダー、高性能センサー「ＬｉＤＡＲ（ライダー）」などを駆使する。ホンダも全経路で運転を支援する「ナビゲート・オン・オートパイロット（ＮＯＡ）」を２０２７年にも実現する計画だ。ＡＩを育て人間が操作しているかのような自然な運転を模索する。

トヨタ自動車は「交通事故ゼロ社会」の実現を目指し、これをかなえるための技術要素として自動運転を捉えている。トヨタの特徴は車だけでなく、人とインフラを含めた「三位一体」で安全な車を実現することだ。

交差点や合流地点などに、データ処理を行う「マルチアクセス・エッジ・コンピューティング（ＭＥＣ）」を自治体や通信事業者と協力して設置。これで高性能センサー、高度道路交通システム（ＩＴＳ）、さらには周辺を走行する車のカメラのデータを瞬時に把握・分析する。クラウドを経由しないため、短時間で各車に存在する死角を補完する。交差点での出合い頭の事故や、歩行者・自転車の予期せぬ飛び出しなどに対応する。トヨタの中嶋裕樹副社長は「車だけで事故をゼロにするには限界がある。インフラなどとの協調でこれを可能にする」と意気込む。