通期、収益高水準見込む

海運大手３社の２０２４年４―１２月期連結決算が５日出そろい、３社の持ち分適用関連会社によるコンテナ船事業が好調で３社とも増収、全利益段階で増益となり、２５年３月期の業績予想を上方修正した。コンテナ船事業は共同出資会社「オーシャン・ネットワーク・エクスプレス（ＯＮＥ）」からの持ち分法投資損益で営業外での計上となるが、いずれも大きく上振れ、３社ともに業績を伸ばした。

２５年３月期の連結業績予想の経常利益を、前回公表比で日本郵船が７００億円、商船三井が４５０億円、川崎汽船が６００億円引き上げた。コンテナ船のほか、自動車船事業が堅調な輸送需要に支えられ、好調だった。またドライバルク事業は日本郵船、川崎汽船は市況、荷動きともに堅調で経常増益となったが、商船三井は中国経済低迷の影響で荷動きが鈍化し、経常減益となった。ただ商船三井はケミカル船が好調で、業績を下支えした。

全体の業績を押し上げているコンテナ船事業は、中東情勢などから紅海・スエズ運河を通航できず、喜望峰経由の輸送が継続していることで船腹が逼迫し、スポット運賃の高止まりが続いている。日本郵船の山本敬志執行役員は「イスラエルは恒久的な停戦には至っておらず、紅海の航行再開には周辺海域の安全を見極める必要がある。現時点では再開の見込みは立っていない」と述べた。

コンテナ船事業の経常利益は、日本郵船が前年同期比５・５倍の２５０２億円、商船三井が同６・８倍の２０３７億円、川崎汽船が同５・７倍の１９３８億円と大幅増益。２５年１―３月は季節要因やアライアンス再編費用などの影響はあるものの、通期では高水準の収益が続くとみる。