ブロック経済

どうもみなさんこんにちは！ たいきです！ 今回のクエスチョンは。。。？ 世界恐慌に対して、各国はどんな対応をしたの～？ 第二次世界大戦のきっかけとなった世界恐慌。 今回は、そんな世界恐慌に対して、各国がどのように対処していったのかをまとめていきたいと思います！ この記事を読むと、 世界恐慌への対処策がわかる！ 「ニューディール政策」「ブロック経済」の意味が分かる！ 世界恐慌が日本に与えた影響がわかる！ どのように第二次世界大戦が起こったのかわかる！ 知識の整理にぴったりです！ それでは、いってみよう！ 世界恐慌とは？ 世界恐慌への対処策は？ ニューディール政策(アメリカ) ブロック経済(フラン…

トランプ2.0政権の暴挙は、留まるところを知らない。勝手に関税を掛け、内政干渉をし、国際機関からは脱退し、時には軍事力も使うし、民間企業のCEO人事にも口を出し、野球界の表彰にまで介入する。目指すところは独裁者への道、米国自身を１世紀前に引き戻そうとの想いである。 １世紀前、日本はどうだったのかというと、1925年には普通選挙法と治安維持法が施行され、日ソ基本条約が締結されている。同年、中国では孫文が死去し、国民党と共産党が第一次国共合作を結んだばかり。日本は台湾・朝鮮半島を支配下に置いた上で、中国東北部への進出を狙っていた。1928年には張作霖爆殺事件が起き、1932年の満州国建国に繋がって…

参議院議員選挙が告示されたが、この話題が候補者や政党から語られることは恐らくないだろう。「外交は票にならない」からだし、国際協力を進めること自体が「もっと俺たちにカネを回せ」と思っている市民に受け入れられないだろうから。 先月末、EUのフォンデアライエン委員長が「機能不全に陥っているWTO」を再構築するため、EUとしてTPP参加国と協力してゆく姿勢を見せた（*1）。すでに英国は加盟しているTPPにEUが加盟するという話ではないが、方向性として、 「日本が主導し英国も加盟したTPPと協力して、太平洋圏と欧州で自由貿易を守る」 ということなので、歓迎したい。 私自身TPPの電子商取引に関して産業界…

Wikipedia の三国志関連の記事を読んで英語・英単語の勉強をしていきます。初回は正史三国志の著者「陳寿」でしたが，第2回は三国志演義の著者「羅貫中」です。 ↓初回の「陳寿」 www.freynya.com 羅貫中（罗贯中，Luo Guanzhong，羅本，罗本，Luo Ben，1330年?-1400年?） 羅貫中はよく「元末明初の人」と言われます。紅巾の乱は1351年，明の建国は1368年です。 Luo Ben, better known by his courtesy name Guanzhong... 本名は羅本（Luo Ben）で貫中は字（courtesy name）とのことです。…

圧倒的な広大な国土と資源を持つアメリカ合衆国。なぜ日本は勝てるはずのない戦争をしなければならなかったのか。ブロック経済、全体主義、日独伊三国同盟、アメリカの日本敵視、ABCD包囲網、ハルノートの6つの観点から探る。次の流れで紹介していく。 ・ブロック経済・全体主義の躍進・日独伊三国防共協定・アメリカは日本を敵視していた・ABCD包囲網・ハル・ノート ■ブロック経済貿易や経済がブロック圏を優先して行われるようになる。これより持たざる国側、日本、ドイツ、イタリアは「全体主義」を掲げることになる。 日本は1938年には東亜新秩序を発表。日本、満州、中国の間でのブロック経済構築を掲げた。 中国侵略を正…

国際情勢の緊迫化、地政学リスクの高まりをうけ、経済安全保障に注目が集まります。台湾海峡で緊張が走り、そうした事態を目の当たりにすると、もうそろそろ最悪を想定すべきなのでしょうか。 どのレベルまで考えるべきなのかということもあるのでしょうが、対立がさらに進展し、かつての冷戦状態にもどることを現時点では想定すべきなのでしょうか。今しばらくは、これまでと同じ貿易体制が維持されつつも、徐々に様々な障壁が出現し、貿易が制約されることを考えておくべきなのかもしれません。 セイコーエプソンは、水平多関節ロボットの国内の生産能力を増強するといいます。 ニュースイッチによれば、現在の1：4の日本と中国の生産比率…

「世界経済を敵対するブロックに分割することは、繁栄にも平和にもつながらない。それが歴史の教訓だ」と、WTO世界貿易機関のオコンジョイウェアラ事務局長が警告しているそうだ。 冷戦終結後、拡大してきたグローバル経済が岐路に立っていると、毎日新聞はいう。 社説：岐路のグローバル経済 分断広げぬ仕組み新たに | 毎日新聞 ウクライナ危機で、供給網サプライチェーンの混乱が世界に広がり、身近な製品にもしわ寄せが生じているという。 グローバル化のひずみが顕在化し、目算は狂った 新興国との競争にさらされた先進国では、雇用不安や格差が社会問題となった。米中対立が続く中、ウクライナ危機が起き、民主主義や人権を尊ぶ…