グローバル化が加速する現代社会において、国境を越えた人材の育成と交流は、世界の平和と発展に不可欠な要素です。中でも、経済的な困難を抱えながらも高い志を持って日本で学ぶ外国人留学生を支援する奨学金制度は、未来への極めて重要な投資と言えるでしょう。しかし、その運営母体である財団法人の経営実態に光が当てられる機会は多くありません。 今回は、大塚製薬などを傘下に持つ大塚グループの創業者一族、故・大塚敏美氏が私財を投じて設立した「公益財団法人大塚敏美育英奨学財団」の決算を読み解きます。アジア・アラブ・アフリカ地域からの留学生を支援する同財団は、総資産約350億円という驚異的な規模を誇ります。その強固な財…