おーるじゃんる :

2025年12月27日17:06

【速報】北朝鮮が戦略原潜、海に出た瞬間に沈没する可能性が高いことが判明→専門家「巨大艦橋で転覆不可避」「SLBM発射の衝撃で自壊」

1: 名無し 2025/12/27(土) 13:25:42.12 ID:DnkNK2025

北朝鮮が25日に公開した排水量約8700トン級の「原子力戦略誘導弾潜水艦」が、軍事専門家の間で波紋を広げています。
艦橋部分に潜水艦発射弾道ミサイル（SLBM）を10基も搭載する前例のない構造で、かつて「フランケンシュタイン」と揶揄された3000トン級の通常動力潜水艦「金君玉英雄艦」を想起させるとの指摘が相次いでいます。
DailyNKジャパン

■要約

・北朝鮮が排水量約8700トン級の新型原潜を公開した。
・艦橋（セイル）部分にSLBM発射筒を10基も詰め込むという、極めて異様な設計。
・専門家からは、以前の「金君玉英雄艦」同様の「フランケンシュタイン」的な継ぎ接ぎ設計と指摘されている。
・無理な設計による復元性や運用能力の低下、末路の悲惨さを危惧する声が出ている。

■解説

北朝鮮が「戦略原潜」として誇示した今回の艦艇だが、専門家が指摘するように、既存の設計に無理やり発射筒を増設したような異様な姿は、同国の焦りと技術的限界を象徴していると言える。排水量8700トンという巨体にミサイル10基を艦橋に並べる構造は、潜水艦としての静粛性や安定性を著しく損なう恐れがあり、実戦兵器としての完成度には大きな疑問符がつく。

しかし、たとえ「フランケンシュタイン」のような継ぎ接ぎの兵器であっても、SLBMを搭載した原潜が海中に潜むという事実そのものが、我が国や米国にとっての安全保障上の脅威であることに変わりはない。高市政権が掲げる「抑止力の抜本的強化」においては、こうした「見栄えは奇妙だが殺傷能力は本物」という変則的な兵器への対処も重要な課題となるだろう。日米同盟による監視網の強化に加え、北朝鮮の技術支援元とされる国々への厳しい制裁と監視を緩めてはならない局面だ。

crx7601

: 北朝鮮

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2025年12月27日11:06

【速報】北朝鮮、初の「原子力潜水艦」は米バージニア級に匹敵　日本の原子力潜水艦導入を許さない者達はお口にチャック始める

1: 名無し 2025/12/27(土) 09:15:42.12 ID:nK9mR4vX0

北朝鮮は25日、同国初の原子力潜水艦だと主張する艦艇の新たな画像を公開しました。艦体のサイズは巨大で、米海軍のバージニア級攻撃原潜の大半と同等になる排水量8700トンに達するとされています。
金正恩総書記は「超強力な攻撃能力こそが国の安全を守る最大の盾だ」と述べ、国防政策における原潜の重要性を強調しました。
CNN.co.jp

■要約

・北朝鮮が米海軍主力原潜に匹敵する8700トン級の原子力潜水艦を公開した。
・金正恩総書記が建造施設を視察し、強力な攻撃力による「盾」としての役割を強調。
・原潜は通常型と異なり、食料さえあれば数年単位での長期潜航が可能となる特性を持つ。
・韓国側の原潜開発の動きに対し、北朝鮮側が対抗意識を燃やし開発を加速させている。

■解説

北朝鮮が米軍の主力艦艇に匹敵するサイズの原潜を誇示したことは、日本の安全保障にとっても重大な局面に入ったことを意味する。捕捉が極めて困難な原潜からSLBM（潜水艦発射弾道ミサイル）を運用されるリスクは、既存の迎撃網だけでは対処しきれない脅威となり得るからだ。高市政権が推進する「抑止力の抜本的強化」や、敵基地攻撃能力を含む反撃能力の整備は、こうした現実的な脅威から国民を守るために不可欠な選択と言える。

また、韓国がトランプ政権から原潜開発の承認を得たことが、北朝鮮側の焦りと開発の加速を招いている点も注目すべきだろう。日本としては、日米同盟を基軸とした対潜水艦作戦（ASW）能力のさらなる向上を急ぐとともに、北朝鮮へ高度な軍事技術が流出しないよう、中国やロシアを含む周辺国への監視を強める毅然とした外交姿勢が求められる。

crx7601

: 北朝鮮

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2025年12月21日13:06

【速報】「ロシアに送られたら死んでしまう」炭鉱行きを希望する若者が急増

1: 名無し 2025/12/21(日) 10:57:42.12 ID:WWWokCas0

北朝鮮当局が制作した「派兵戦死者を英雄として称える映像」が、若者たちの戦意高揚とは逆に、軍入隊や海外派兵への恐怖心を強める結果を招いている。ロシアでの戦死者が「英雄」として描かれる一方、若者の間では「一般部隊が行けば全滅する」という認識が広がり、派兵を避けるために炭鉱や農村などの国内の険地勤務へ自ら志願する動きが急増している。
派兵対象が主に労働者や農民の子どもに集中し、幹部の子弟が安全な部署に配置されていることへの不信感も強まっており、当局の宣伝は逆効果となっている実態が浮き彫りになった。
Yahoo!ニュース（デイリーNKジャパン）

■要約

・ロシア派兵の「英雄化」プロパガンダが、北朝鮮の若者には「死への宣告」と受け止められている。
・精鋭部隊でも多大な犠牲が出る惨状を知り、一般兵士の間に全滅への恐怖が蔓延。
・戦地送りを回避するため、過酷な炭鉱や農村、建設現場での重労働を自ら志願する「生存型選択」が続出。
・幹部子弟だけが安全圏にいるという階級格差が、若者の体制への忠誠心を著しく低下させている。

■解説

自国民の若者を「弾除け」として他国の戦場に売り飛ばし、外貨を稼ごうとする金正恩政権の非道さが、いよいよ内部からの拒絶反応を招いている。かつてのような思想教育や英雄化という前時代的な宣伝が、現実的な生存を優先するMZ世代には全く通用していない事実は、独裁体制の基盤が確実に揺らいでいることを示唆している。

高市政権が掲げる「力に裏打ちされた抑止力」は、こうした常識の通じない不安定な隣国に対して極めて有効な防波堤となるだろう。北朝鮮が内部の矛盾を隠蔽するためにさらなる軍事的挑発や暴走に走る可能性を考えれば、我々も日本独自の防衛能力強化と、米国との盤石な同盟関係の維持を迷わず進めるべきだ。短期的な同情ではなく、こうした歪んだ体制が生む脅威を冷徹に分析し、毅然とした外交を貫くことが日本の国益に直結すると言える。

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: 北朝鮮

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2025年11月04日03:00

【悲報】金正恩総書記（４１）「日本政界はより危険な道へ進んだ」高市首相を異例の名指し批判

1: 名無し 2025/11/03(月) 17:23:08.23 ID:uf71VCDq0● BE:974680522-2BP(2000)

北朝鮮は10月30日、高市早苗首相を「極右保守層を代弁する人物」と非難する初の公式反応を発表した。

朝鮮労働党機関紙『労働新聞』は同日付の論評で、
「日本で政治を左右するのは右翼勢力であり、より保守的かどうかが権力の鍵となっている」と主張。
高市首相を「戦犯を擁護し、靖国参拝を正当化する軍国主義者」と位置づけた。

さらに、憲法改正を掲げる高市政権について
「軍備拡張を通じて日本を完全な戦争国家にしようとしている」と批判。
自民党が維新と連立を組んだ点にも触れ、「極右勢力が結集しており危険だ」と警鐘を鳴らした。

北朝鮮メディアが日本の新首相個人を名指しで批判するのは極めて異例で、
高市政権を“対日強硬”の象徴に据え、自国の軍拡を正当化する意図があるとみられる。

出典：Yahoo!ニュース（デイリーNKジャパン）

■要約

北朝鮮が高市首相を「極右保守の代表」として名指し批判。
憲法改正や防衛強化を「軍国主義の復活」と断じ、自民と維新の連立を「右翼連合」と警戒。

異例の速さで反応を示した背景には、
高市政権を“敵視構図”に組み込み、自国の核開発や軍拡を正当化する狙いがあると見られている。

■解説

北朝鮮にとって高市政権は、保守色が強く対中・対北政策で米国寄りとされる点で、
“想定通りの敵”とも言える。

ただ、こうした強い表現は内向けのプロパガンダ色が濃く、
経済制裁下で求心力を維持するための“外敵演出”の側面が大きい。
高市政権としては、北朝鮮の挑発を外交・防衛政策の正当化に利用する構図にもなりうる。

crx7601

: 北朝鮮

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2025年10月24日05:06

【速報】北朝鮮が発射した弾道ミサイル、自国内に着弾していたｗｗｗアホスｗｗｗ

1: 名無し 2025/10/23(木) 17:21:44.93 ID:xp7DfT0wNh (1/1回レス) [] [-]

北朝鮮が23日午後、弾道ミサイル数発を発射した。韓国軍合同参謀本部によると、いずれも北朝鮮国内に着弾したとみられる。日本政府は情報収集を急いでいる。（Yahoo!ニュース／日本テレビ系NNN）

■要約

韓国軍の発表によると、北朝鮮は23日午後、複数の弾道ミサイルを発射した。発射地点や弾種の詳細は不明だが、すべて北朝鮮領内に落下したとみられる。日本政府も「日本への飛来は確認されていない」と発表し、関係機関と連携して分析を進めている。

発射は米国のトランプ大統領来日を目前に控えたタイミングで行われ、外交的メッセージを含む可能性が指摘されている。防衛省は引き続き警戒監視を強化している。

■解説

北朝鮮による短距離弾道ミサイルの発射は、日米韓への牽制行動とみられる。特にトランプ米大統領の来日を前にした行動は、対話再開を巡る駆け引きの一環との見方が強い。

自国内着弾にとどめたのは挑発を最小限に抑えつつも、軍事力を誇示する狙いがあるとされる。近年、北朝鮮はミサイルの精度向上を重ねており、周辺国の防衛体制に試練を与え続けている。高市政権としても、迎撃態勢の即応性と情報共有体制の強化が求められる局面だ。

出典：Yahoo!ニュース（日本テレビ系NNN）