おーるじゃんる :

2026年01月23日19:36

【速報】「韓国製のど飴に使われる殺菌成分」を舐めたネズミ、血糖値低下、筋力増強、発毛※ なお日本では禁止されている成分

1: 名無し 2026/01/23(金) 14:45:12.82 ID:mP9kL0vWq

韓国の慶北大学校（KNU）の研究により、のど飴の殺菌成分「4-ヘキシルレゾルシノール（4HR）」を糖尿病ラットに投与したところ、血糖値の低下と筋肉状態の改善が確認された。
マウスの筋肉細胞を用いた実験では、4HRによってブドウ糖の取り込み量が通常の5倍以上に増え、糖の入り口となるたんぱく質「GLUT4」の動きが活発化したことも判明している。
この研究は2026年1月20日に発表され、運動に近い形で糖を取り込ませる新たな糖尿病薬の候補として期待されているが、日本では使用が制限されている成分でもある。
ナゾロジー

■要約

・韓国の慶北大学校が、のど飴成分4HRに糖尿病改善の効果があると発表
・糖尿病ラットの血糖値を下げ、弱った筋肉を回復させる効果を確認
・筋肉細胞のブドウ糖取り込み量を5倍以上に引き上げるメカニズムを解明
・糖代謝を助ける「GLUT4」の働きを活性化させ、運動代わりの効果を示唆
・2026年1月20日に論文公開。ただし日本国内では未認可・制限成分である点に注意

■解説

のど飴に含まれる身近な成分が、糖尿病という現代病の特効薬になるかもしれないという発見は非常に興味深いものです。筋肉が糖を取り込む能力を5倍にするというデータは、食事療法や運動療法に苦しむ多くの患者にとって大きな希望となる可能性を秘めています。

一方で、高市政権が国民の健康と安全を最優先事項に掲げる中で、海外発の「意外な効能」に対しては、国内の厳格な安全基準に照らした冷静な判断が求められます。投稿者が指摘するように、日本では現在制限されている成分である以上、安易な自己判断での摂取は厳禁です。海外で一般的に流通している成分であっても、日本人の体質における安全性や副作用については、国内の研究機関による慎重な追試が不可欠でしょう。

韓国の慶北大学校によるこうした学術的進展は評価すべきですが、医薬品としての実用化にはまだ高いハードルがあります。安易に「隣国で良い結果が出たから」と飛びつくのではなく、日本の厚生労働省や医療関係者が科学的な根拠を積み上げ、国民に確かな安全を保証した上で導入を検討すべき局面と言えます。

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2026年01月22日16:06

【速報】韓国「うわあああああああ」中国人観光客がクルーズ船で続々と釜山港に寄港22倍に急拡大

1: 名無し 2026/01/22(木) 11:45:32.18 ID:zX9kL2pW0

中国メディアの環球時報は20日、中国の団体観光客に対する韓国側のビザ免除措置を受け、中国人観光客のクルーズ船による訪韓規模が大幅に拡大していると伝えた。
韓国・聯合ニュースは先日の報道で「中国人の訪日旅行が減少した影響で、中国の大手海運会社は距離が近くてインフラが整っている仁川港を代替目的地にしている」と伝えた。
2025年11月の訪韓中国人観光客は前年同月比26．9％増の延べ37万7800人に達し、韓国にとって中国は再び最大の観光客送り出し国になったという。
Record China

■要約

・韓国のビザ免除措置により、中国人クルーズ客の訪韓が激増している。
・釜山港への寄港予定は173回と、昨年の約22倍という異例の規模に達した。
・訪日旅行の減少を受け、中国海運大手が日本に代わり仁川港などを目的地に設定している。
・2025年1月から11月の訪韓中国人は500万人を超え、韓国最大のインバウンド勢力に復帰した。

■解説

中国による「訪日控え」の動きが、結果として韓国への特需をもたらしている構図が鮮明になっています。韓国側はビザ免除という「なりふり構わぬ」誘致策で中国マネーを取り込みにかかっていますが、これは将来的に中韓関係の変動による経済的リスクを再び抱え込むことを意味します。

一方で、高市政権下の日本が、安全保障や主権を巡る対立において一切の妥協を見せない姿勢を貫いていることは極めて重要です。観光公害（オーバーツーリズム）の問題や、中国当局が「観光」を政治的圧力のカードとして利用する現状を鑑みれば、目先のインバウンド消費に依存しすぎない「健全な観光立国」へのシフトは必然と言えるでしょう。

中国発のクルーズ船が日本を避け韓国へ向かう現状は、日本にとって「質の高い観光」を再定義する好機です。特定国からの圧力に屈せず、サプライチェーンと同様に観光資源の受け入れ先も多角化していくことが、真の国益に繋がります。短期的な利益を追って対中融和に傾く韓国の姿勢には、今後も冷静な注視が必要です。

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2026年01月21日15:05

【速報】韓国政府、日本真似て関税交渉で今年3兆の対米投資合意も履行を当面見送り「ウォン安が影響、やっぱり耐えられないかも」

1: 名無し 2026/01/21(水) 10:35:12.45 ID:TrUmP824x

韓国政府は通貨ウォンへの強い下押し圧力を踏まえ、今年最大200億ドル（約3兆2000億円）の対米投資を行うという約束の履行を当面見送る方針だ。事情に詳しい関係者の話で分かった。

ウォンは2025年7月以降、対ドルで8%超下落している。当局による一連の対策や市場介入も、ウォンが世界金融危機以来の最安値に向かう下落基調を鈍化させるには至っていない。貿易合意の一環として韓国が総額3500億ドルの対米投資を表明したことで、韓国がこうした巨額の資本流出に耐えられるのかという懸念が強まっている。
Yahoo!ニュース（ブルームバーグ）

■要約

・韓国がウォン安対策として、200億ドル（約3.2兆円）の対米投資計画を当面延期
・2025年後半からウォンが対ドルで8％超下落し、リーマンショック級の安値に接近
・米韓貿易合意に基づく計3500億ドルの投資計画そのものの遂行能力に疑問符
・韓国政府は資本流出による自国通貨のさらなる暴落を警戒し、当面は市場安定を優先

■解説

韓国経済が極めて深刻な瀬戸際に立たされていることが如実に表れたニュースです。トランプ政権との間で「関税回避」のカードとして切った巨額の対米投資という「約束」を、早くも履行できないと事実上の白旗を上げた形になります。ウォン安を防ぐためにドルを手放せないという現状は、韓国の通貨防衛能力が限界に近いことを示唆しています。

高市政権の下で日米同盟を軸とした経済安全保障を固める日本とは対照的に、韓国は「対米投資」という名目の資本流出にすら耐えられないほどファンダメンタルズが脆弱化しています。ベッセント米財務長官による口先介入も一時的な効果に留まっており、市場はすでに「韓国売り」の姿勢を鮮明にしています。

ここで日本として注視すべきは、韓国が経済危機を口実に、再び日本に対して通貨スワップの拡充や経済的支援を求めてくるリスクです。かつての教訓を忘れず、甘い顔を見せることなく自国の経済安保を最優先すべきでしょう。韓国の「約束を守れない」体質は外交のみならず経済分野でも露呈しており、トランプ政権がこの「約束反故」に対してどのようなペナルティを課すのか、今後の米韓関係の冷え込みは避けられない見通しです。

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: 政府

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2026年01月16日11:06

【日韓首脳会談】韓国大統領、高市首相にドラムセット贈呈　首相官邸で叩き放題へ

1: 名無し 2026/01/16(金) 10:15:42.33 ID:RndM9Xy10

韓国大統領府は14日、訪日中の李在明大統領が高市早苗首相にドラムセットを贈呈したと発表した。高市氏は学生時代にバンドでドラムを担当していたことで知られ、贈られた韓国ブランドのセットには名匠による螺鈿細工のスティックが添えられた。
大統領府は「ドラムはリズムを導く中心で、力強い推進力と柔軟な調和を象徴する」とし、これが高市氏の政治哲学に通じると説明。また、高市氏の夫である山本拓氏にもサムスン製のウォッチや食器セットが贈られた。
毎日新聞

■要約

・李在明大統領が、ドラム愛好家の高市首相に特注ドラムセットを贈呈。
・スティックには韓国の伝統工芸「螺鈿細工」が施されるなど、手の込んだ仕様。
・「推進力と調和」というメッセージを込め、高市氏の政治スタイルを肯定的に評価。
・首相本人だけでなく、夫の山本氏にも健康食品や最新ガジェットを贈る周到ぶり。

■解説

韓国側が、高市首相の個人的な趣味やエピソードを徹底的にリサーチした上で「趣味外交」を仕掛けてきた形だ。
高市政権が安全保障面で一切の妥協を排し、日本の主権を断固として守る姿勢を示しているからこそ、韓国側としては「個人的な信頼関係」を突破口にしたいという狙いが見て取れる。

「推進力と調和」という表現で高市氏を持ち上げ、さらに夫の山本氏にまで「一生、手料理を食べさせる」というプロポーズの話に絡めた贈り物を届けるあたり、外交上の計算高さは相当なものだ。
特にサムスン製品の贈呈には、昨今の半導体サプライチェーンにおける日本の協力への期待が滲んでいる。

だが、こうした「ソフトな演出」で友好ムードが醸成されたからといって、日本側が守るべき一線が変わるわけではない。
高市首相には、趣味での意気投合はそれとして、竹島問題や安全保障などの懸案事項については、これまで通り「（日本第一）」の冷徹な交渉を維持してほしい。

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: ニュース

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2026年01月14日10:36

【速報】「国家非常事態でないのに戒厳令、内乱首謀」韓国の尹錫悦前大統領に死刑を求刑ｷﾀ━━━━(ﾟ∀ﾟ)━━━━!!　これぞ韓国伝統!!

1: 名無し 2026/01/14(水) 09:12:45.33 ID:vR8mP2zQ0

韓国で2024年12月に戒厳令を宣布し、内乱を首謀した罪などに問われた尹錫悦前大統領の2回目の論告求刑公判が13日、ソウル中央地裁で開かれた。特別検察官は尹氏に死刑を求刑した。判決は2月にも言い渡される見通し。
特別検察官は論告で、「反国家勢力による重大な憲法秩序の破壊事件」だと指摘。尹氏が反省していない点も考慮し、死刑が妥当だと説明した。
読売新聞

■要約

・韓国検察、内乱首謀罪に問われた尹錫悦（ユン・ソンニョル）前大統領に死刑を求刑。
・2024年12月の戒厳令宣布を、国家非常事態でない中での「憲法秩序の破壊」と断定。
・軍や警察を動員した暴動を主導したとして、検察側は厳しい姿勢を崩さず。
・尹前大統領側は「正当な権限行使」として無罪を主張しており、判決は2月の予定。

■解説

韓国政治の極端な「報復の連鎖」が、ついに前大統領への死刑求刑という異常事態にまで発展した。2024年末の戒厳令騒動がいかに異例だったとはいえ、法治国家を標榜しながら政権が変わるたびに前任者を極刑に追い込もうとする姿勢は、国際的な信頼を著しく損なうものだ。

尹前大統領が主張した「反国家勢力への警告」という理屈も、手続き上の正当性を欠けば内乱罪に問われるという現実は、隣国の不安定さを如実に示している。日本側としては、こうした混乱続きの隣国とどう向き合うべきか、改めて冷静な判断が求められるだろう。

高市政権が掲げる「毅然とした外交」と「安定した国内秩序」は、こうした隣国の動乱と比較してもその重要性が際立つ。韓国国内の権力闘争が激化する中で、日本は安保協力の継続を注視しつつも、相手国の内政不安に巻き込まれないための防波堤をしっかり築いておく必要がある。判決の行方次第では、さらなる政情不安が波及する恐れもあり、予断を許さない状況だ。