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NFTアートについては、厳しい批判を書いてきましたが、これがおそらく最後のエントリかつ完結編になるとおもいます。 取り上げたいのは、村上隆のNFTへの関わり方です。 現在村上隆はOpen Seaなどを通じて、自身の「お花」や「自画像」といったモチーフをつかったキャラをNFTとして販売しています。 https://opensea.io/Takashipomkaikaikiki from takashipomkaikaikiki@openseaオークション形式になっていますが、現時点での最高値の入札は、120ETHの値段がついています。 120ETHですから、4800万円です。 すんごいです。 ま、これだけみたら、もーあからさまな金儲けにしかみえないのですが、ところがどっこい、流石の村上というか、もうこれでNFTアートの論争に終止符がうたれたんじゃないかと思っています。 その理由を３つ上げて解
初めてNFTの作品を購入しました。 今回は、NFTのメディアの特性をちゃんと踏まえてアートとして利用し、成立するものに初めて出会えましたので、購入にいたりました。 せっかくなので紹介します。 その作品は、藤幡正樹氏の「001_tmp」(1989)という作品です。 この作品は、画像のレジェンド性、NFTとの融和したコンセプト、作家のNFT市場への理解、この３つがそろったパーフェクトな作品です。解説していきます。 画像のレジェンド性藤幡正樹氏は、メディア・アートと呼ばれる分野のレジェンドといわれる人です。メディア・アートとは、コンピュータやデバイス、インターネットといったテクノロジーを表現の媒体として使ったアートで、1990年ごろより盛んに作られました。藤幡氏はその第一人者であり、メディア論における言説や活動は国内外でも広く知られている方です。 藤幡氏がMacintoshの初期の白黒ペイントア
歴代トップ１０価格のNFTアートをプロの美術コレクターがガチで評価してみたところ、こんな結果になりましたのでお伝えします 昨日書いたエントリの反響の大きさにはびっくりしています。とりわけ私の文章独特のレトリックや、敢えて断定表現を使っている点など、ちゃんと文脈を理解してくれている反応が多いのには感謝です（普段はそこが理解されずクソリプばかりになる） さて、今回は続編的なエントリとして、歴代NFTの価格TOP10の作品についてとりあげてみたいとおもいます。 これらのNFTに美術的な価値があるのかどうか、また仮にNFTではなくリアルなギャラリーにおいてガチのアート作品として販売されていたとしたら、およそ幾らの値段だろうかというのを評価してみることにします。 ＃ 私は１３年にわたり５００点以上の現代美術作品をコレクションしているシリアスなコレクターです。収蔵作品は公立美術館への貸出歴などもあり、
NFTの現況については目に余るものがあるので、しぶしぶながら書きます。 私は仮想通貨、ブロックチェーン周りは2013年からやっており、日本でも有数の専門家と自負しております。同時にアートコレクターとしても、12年以上にわたり500点以上の作品を集めており素人ではありません。 ブロックチェーンとアート、この２つをちゃんと理解している人は日本には数少ないと思います[注2]。その立場からのしぶしぶながらの発信ということをご理解ください。 ３つの点をお話しようとおもいます。 まず、現状のNFTはアートとして成立していない点。次に、NFTが単なるパチンコ台である点、最後にアート関係者が詐欺に巻き込まれようとしている点について話します。 注）文中、詐欺・詐欺師という言葉を使っていますがが、かならずしも刑法上の詐欺行為のことではなく、モラルに欠け、悪意をもって金儲けを企む反社会的な行為という意味で使って
世界の状況を簡単に整理してみたいとおもいます。 封じ込め国、蔓延国、日本。この３つについて、現況と、今後について論じます。つらつらと現時点で思っていることを書きましたが、ご意見・ご感想は歓迎します。 ※6/9追記しました 封じ込め国の今後まず封じ込め国です。台湾、ベトナム、香港、マカオ、ニュージーランドは封じ込めに成功しました。これらの国では暫くの間、感染者がでていません。ベトナムはすでに５０日？以上出ておらず、正確な数字もわすれました。というか気にしなくなるくらい、もうコロナは遠い昔の話になりました。ベトナムなどは知る限り、早期に封じ込めたために、国民に給付金などもしておらず、其の当たりの財政コストはまったくやすかったようにおもいます。 次に、アイスランド、タイ、オーストラリア、中国、韓国などの準封じ込め国があります。これらは、１桁ないしはそれの準ずる感染者であって、また感染者の絶対値と
コロナ超悲観派の私ですが、ここ数日、コロナはたぶん早期に解決できると思うようになりました。その理由と仮説をメモ的に書いておきます。コロナの不思議も解決します。 ここ数日、コロナはたぶん早期に解決できると思うようになりました。たしかにアメリカなどでは厳しい状況がつづきますが、集団免疫ができずワクチンが登場しない場合でも、たぶん終息までもっていけそうな気がします。 私が悲観的かつ批判的なスタンスを保持しつつも、楽観的な見通しを得るにいたった仮説を以下に記します。 なお、私は医学・免疫学に関しては専門知識はない門外漢です。医療関係で働いたこもなく、一般的な知識しかありません。専門的な論文を読む能力もありません。以下に言っていることは一般的に世の中で手に入る、ニュース、報道、シンプルな数字などを元に、私が考えた（現時点での）仮説です。私の仮説なので、エビデンスはないのです。仮説というと偉そうなんで
緊急事態宣言が5/31まで延長される見込みです。自粛はいつまでつづくのでしょうか？出口戦略という言葉が流行りはじめています。どういう基準で、いつ経済を再開するべきなのでしょうか。 これに関しては、いくつかの知事が考えを表明しているものの、政府からは明確な基準は聞こえません。日本が何処へ向かおうとしているのか釈然としません。 本エントリでは、いま考えられている解除基準の欠点を指摘したうえで、有るべき自粛解除基準の考え方を示すと共に、その後の出口戦略とコストについて考えます。 できるだけ簡明に書きましたので、少々長いですが、ぜひ最後までよんでみてください。 医療キャパシティを基準にした解除基準は、経済か命かというトレードオフになるまず最初に、県知事による出口戦略の案について触れます。 大阪の吉村知事は「病床使用率」をあげました。これが一定以下であれば、医療キャパシティに余裕が有り、感染拡大を受
英国などでは、コロナに罹患したあと回復し、すでに抗体をもっている人に対して、抗体証明なるものを発行するという話もでているようです。 こうした人は再びコロナに罹患することがない（免疫がある）という前提のもとに、医療や運送といったライフラインの業務の最前線にあたってもらうという考えのようです。 日本でも慶応大学の研修医が集団でコロナに感染した事件がありました。この研修医はやらかしてしまってわけですが、抗体をもっているので、むしろマスクや防護服なしでコロナの診察をすることができる無敵の医療チームとして、今後は最前線で活躍してもらうことができるかもしれません。皮肉ですね。 さて、こうした抗体があるひとから社会復帰させようという政策は、どういう結果を生むのでしょうか？ いくつか想像してみましょう。 まず、抗体を持っているひとを危険な任務に徴用するという発想自体はわるくありません。それにより、ライフラ
世界の状況を俯瞰しまして、今後のシナリオをまとめます。現在の状況からの論理的・演繹的な帰結です。いずれも今手に入るWHOや都市別の感染状況などを基にしており、特殊な仮説は置いておりません。Twitterで初期から繰り返し言ってきたことも含まれますが、確認のためにもご一読ください。 世界中のロックダウンはいつまで続くのか？まず、関心事の中心の都市封鎖がいつまでつづくかですが、皆さんが考えているより長くつづきます。すでにロンドンでは６月まで続く[1]という話も報道されています。欧米各地ですでに武漢より状況が悪く、また武漢より徹底した対策が取れてないことからも、更に長引くことは自明です。極めて楽観的にみて夏まで、対応が遅かった地域は今年いっぱいまでかかってもおかしくありません。 ロックダウンはいつ解除されるかですが、武漢を目安とすれば、市中の新規の感染者がゼロになったときです[3]。※管理できて
日本で、なぜ爆発がおきないのか。 それは、日本語という言語特性によるものです。 以下に書くことは、エビデンスはありません。今までのエントリとは違い、論理的な考証ではなく「勘と洞察」ですので、ホントにこんな事があったらスゴイねという話として読んでください。 日本が感染の広がりをいまのところ抑えていることが奇跡として噂になっています。公衆衛生がもともと良いとか、国民が気をつけているとか、そういう違いはあるとはおもいますが、ここまでの差になっているのは信じられません。神風です。 ２月の春節で多くの中国人が日本に出入りしました。それがいま欧州で爆発をおこしているわけで、同じ初期条件だった日本で何もおきてないのは本当に奇妙です。 政府のいう３つの条件（密閉、密集、会話）を避ける行動が効いてるという説が最も有力です。しかし、皆が皆そんなに厳格にまもっているわけではないとおもいますし、どこかでなにかが起
日本が選択しているコロナへの対処法は、R=1持久戦略とよぶものです。これは、中国の封じ込め、英国の集団免疫（すでに撤回済みですが）とも違う、第３のアプローチです。 R=1持久作戦では、自粛を中心とした社会的距離を保つことにより、長期間にわたり、コロナの拡散を現状レベルで抑えることを目的とします。その間にワクチンの開発を待ちます。 現在の日本国民は、さまざまな自粛の制限のなか、苛立ちを覚えているひとが多いかとおもいます。これがいつまでつづくのかと。出口がみえなければ、我慢も限界になるというものです。 自粛策がどこまで必要なのか、何をやり、何をやらない選択ができるのか。いつまでやる必要があるのか。 こうした疑問に答えるための、議論の土台と、およその方向性について、このエントリでは解説します。 少々長いですが、シンプルに書いたので、最後まで読んで欲しいと思います。 ぼくらは、R=1を保つウイルス
「コロナの感染を止めることは難しいので、ピークをコントロールし、最終的に、ゆっくりとみんながコロナに罹ることによって、集団免疫を獲得しよう」 いわゆるピークカット＆集団免疫戦略とよばれるものだ。 先日英国のジョンソン首相がこの路線をとることを表明し話題になった。 私はこの戦略が最終的に破綻し、より多くのコストを払うことになるだろうことを２月の始めから繰り返しツイッターで書いてきた。しかしながら、いまだ多くの政治家やブロガー、識者ですらピークカット＆集団免疫路線を支持していていることに驚きを隠せない。 なぜピークカット戦略が破綻するのか。なぜ最終的なコストが高く付くのか？ 多少長いが、できるだけシンプルに書いたので最後まで読んで欲しい。 ピークカット戦略（集団免疫）とはなにか？ まずは、ピークカカット戦略（集団免疫）について簡単に説明する。 ピークカットとは、医療崩壊を起こさないように、感染
今はすっかりクリプトの人になってしまいましたが、私は新卒で某コンサル企業に入社して、そのあともコンサル業界とは長くかかわっていました。 コンサル業界を俯瞰した本がないので書いてくれと編集者にいわれ、いわゆる就職学生向けに、業界本を書きました。そのなかで、日本で初めて「総合コンサル」なるカテゴリを作りました。いま総合コンサルといっているのは私が語源になります。 その後も、コンサル人材むけのエクゼクティブサーチ事業を行うなど、業界の特色や人材などについてはプロフェッショナルを自負しています。 しかし、クリプトに転向してはや６年ほど。コンサル業界も様変わりしていて、もう僕がしっている業界とはだいぶ違うようになっているようです。 新卒で入った会社は某アクセンチュアです。先日、コンサルとはまったく関係ない趣味の話で、アクセンチュアのデジタルイノベーションセンターというところを訪れたのですが、完全にシ
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