20年前の感覚だと、20代で活躍すると天才みたいな感じだったけど、最近の天才は、10代で活躍するのがデフォルトって、なんなん? 400年に1人の天才とか、年数の表現がカンストしてるやん。 今の時代が、日本人のピークなんちゃう? 追記:20~30年前にも10代で活躍してたけど、いきなりトップと同等とかそれはなかったやん。張本選手とかグランドツアー優勝って、おかしいやろ。
その時々で自分が求めるフィットに変えられる“リアルタイムパーソナライズ”が現実に――。ナイキのスマートシューズ「ナイキ アダプトBB」は自動で個々人に合ったフィットに調整できるだけではなかった。 靴のフィット感を自分好みに調整できる――。ナイキが3月中旬に発売するシューズ「ナイキ アダプトBB」(以下、アダプトBB)の大きな特徴はパワーレース(自動靴ひも調整)機能を搭載し、個々人に合ったフィットに調整できること。つまりフィットのパーソナライズだ。 特集の第1回で述べたとおり、パワーレース機能を搭載したシューズは、同社が2017年に発売した「ナイキ ハイパーアダプト1.0」もある。しかし、実際に履いてみると、両者の履き心地は全く異なる。ハイパーアダプト1.0が足の甲の部分を中心に締まる従来の靴ひもを締めるのと似た感覚なのに対し、アダプトBBはかかとを中心にがっちり固められるという印象。文字通
経済的格差が小さくなれば、うつ病が減るかもしれない――。国立研究開発法人情報通信研究機構(NICT)脳情報通信融合研究センターの研究マネジャー、春野雅彦さんが率いるグループが、不平等とうつ病との間に、脳科学的に見て強い関連があるという仮説を立て研究を進めている。不平等とうつ病の相関はこれまで統計的調査、研究で語られてきたが、脳の活動変化から確認できるという。いったいどのような手法なのだろうか。春野さんの研究成果をライター西川敦子さんが紹介する。【毎日新聞医療プレミア】 脳科学は、広くは脳や脳の機能についての学問分野を指すが、この分野に含まれる学問は、電気生理学、神経解剖学、分子生物学、心理学、理論神経科学などと幅広い。春野さんはそのなかでも計算論的神経科学、特に社会的な状況における意思決定や学習について研究している。 春野さんは「不平等とうつ病傾向の関係については、国内外のいろいろな研究で
この前テレビをつけたら国会中継(衆院予算委)をやっていた。旅行の出発当日で荷造りしながらつけっぱなしにしていたら、途中で自民党の萩生田光一議員が質問者として出てきた。 萩生田議員は、日本会議と創成「日本」のメンバーで、国粋主義者で、安倍首相の追従者の筆頭、という漠然とした知識はあったけれど、実際に喋っているのをきちんと見るのは初めてだった。 萩生田議員の名前は、西村康稔議員とセットで「安倍首相の熱心な追従者」として覚えていた。 清和会の中で次期大臣の座を狙う二人だが、西村議員が、西日本豪雨の際に安倍首相や小野寺防衛相を含む自民党議員が宴会をしていた写真をTwitterにアップして大炎上させたり、総裁選で「石破の応援演説に参加すれば将来に差し障る」と神戸市議を恫喝したことがバレたりして、「失点」を重ねている中で、萩生田議員の方がリードしている、というようなニュースを去年に見て、この二人の名前
2007年 警備部警備課長の警視が神世界事件に関与し、被疑者達と共に逃走していた事が発覚。後に監察官室は、警視を懲戒免職処分とした[5]。後に逮捕。2011年12月、組織犯罪処罰法違反(犯人蔵匿)で執行猶予付きの有罪判決が下った[6]。 2009年 7月27日、旭警察署が6月18日に横浜市旭区内で発生した集団暴行事件で、同月26日に被疑者が乗っていた自動車を所有する同市泉区在住の男性を逮捕したが、防犯カメラに写った犯人の男と体型が違う等として、釈放していた事が判明した[7]。 2010年 厚木警察署の超過勤務強要が発覚[8]。厚木警察署は夜勤の当直中に事件受理件数が10件を超えた場合は、当直者全員に残業を強制していた。厚木警察署管内では5月以降認知件数が大幅に減り、昨年5月~11月は300件台後半~400件台であったのが、2010年は200件台になり、特に6月~8月は前年のおよそ6割にまで
OECDによる国際調査で「先進国の成人の半分が簡単な文章を読めない」という衝撃の結果が明らかになった。人間社会のタブーを暴いた『もっと言ってはいけない』の著者が知能格差が経済格差に直結する知識社会が、いま直面しつつある危機に警鐘を鳴らす。 ◆◆◆ 「国際成人力調査」の結果概要 (1)日本人のおよそ3分の1は日本語が読めない。 (2)日本人の3分の1以上が小学校3~4年生以下の数的思考力しかない。 (3)パソコンを使った基本的な仕事ができる日本人は1割以下しかいない。 (4)65歳以下の日本の労働力人口のうち、3人に1人がそもそもパソコンを使えない。 ほとんどのひとは、これをなにかの冗談だと思うだろう。だが、これは事実(ファクト)だ。 先進国の学習到達度調査PISA(ピサ)はその順位が大きく報じられることもあってよく知られているが、PIAAC(ピアック)はその大人版で、16歳から65歳の成人
中国政府は、汚職を一掃するためにAI(人工知能)を導入した。だが、これによって判明したのは、政府によって雇われている者たちの多くが、汚職を働いているという事実だった。 30か所に導入した段階で、あまりにも汚職に関与する公務員が多すぎたため、この汚職捜査人工知能システムは、全国に配備される前にお蔵入りとなったそうだ。 人民の5パーセントを占める公務員の管理にAIを導入する試み 中国では、6400万人が政府関連の仕事についていると推定されている。中国の人口は13.86億 (2017年)なので、全人口の5パーセント近くが官僚組織のどこかに属しているということだ。 この巨大組織を管理するために、中国政府はハイテクツールの導入を進めている。 中国が、目的の良し悪しを問わず、監視カメラと顔認証技術の利用という点で、世界の最先端を行っていることはよく知られている。 ・お前は常に見張られている。生徒の行動
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