最新技術

安定供給が課題の肥料原料。新たに注目される汚泥肥料の活用を後押しするのが、農研機構が開発した「汚泥肥料、菌体りん酸肥料の肥効見える化アプリ」。有機資源の可能性を広げる取り組みが始まっている。

FJダイナミクスは2017年にジェームズ・ウー（呉迪）氏が設立した、ロボティクスを強みとするスタートアップ企業だ。それが今では、世界で100以上の国・地域で製品を販売するグローバル企業へと急成長を遂げている。

サントリーホールディングス株式会社が、日本×チェコ共和国連携でホップのゲノムを解読。乾燥耐性と品質を両立する品種を開発し、気候変動時代の持続可能な原料供給を目指す。

農研機構は、「NARO生育・収量予測ツール①果菜類」に搭載されているトマトの収量予測機能にトマトの糖度を制御する新たな機能を追加した。制御施設栽培トマトの糖度予測や制御を行い、生産量と品質の両方を向上させられ、収益の向上が期待できる。

2025年11月26～28日、「アグリビジネス創出フェア2025」が開催された。今回はその講演・展示等のなかから、IPMに関連したパネルディスカッションと展示を紹介する。

岡山県農林水産総合センターが産学連携で開発した果実とりごろスマートシステム「モモとろう」が、都道府県の先進的なデジタル政策を表彰する全国知事会デジタル・ソリューション・アワードで最優秀の大賞を受賞した。

先日おこなわれた農業・畜産の総合展「第15回 農業WEEK（通称 J-AGRI TOKYO）」の展示物のなかから、環境に配慮しつつ、急速にすすむ温暖化への対策に役立つ製品をご紹介しよう。

ユニリーバは、農家やサプライヤーと連携しながら、再生型農業を通じて土壌の健康、水資源の保全、生物多様性の回復を推進。気候変動に強い農業の実現を目指し、持続可能な未来への道を切り開いている。

イギリス・エセックス大学が開発した次世代型イチゴ収穫ロボットが、英国の農場で試験運用を開始。AIが完熟イチゴを見分け、収穫から包装までを自動化する。労働力不足やコスト削減に挑む最新アグリテックの取り組みを紹介。

世界は人口増加と食糧システムの危機を救う、スマートで持続可能な解決策を求めている。そんな中、アメリカでは植物のパフォーマンスの予測を可能にするAI搭載プラットフォームが開発され、遺伝的農業が始動している。